講師・団体紹介（50音順）

荒井 澄子 （あらい・すみこ）

メンタルケア協議会理事／元南多摩保健所／東京都に39年間勤務。検診機関保健師（がん検診センター）、職域保健師（衛生局, 総務局）、福祉保健局本庁（精神保健福祉課）、地域保健師（3つの保健所） など。

大下 隆司 （おおしも・たかし）

メンタルケア協議会理事／代々木の森診療所院長／神戸国際大学保健センター特命教授／神戸大学医学部卒業。社会人経験後、医学部に入りなおし、精神科医となる。神戸大学病院、都立墨東病院、明石土山病院、東京女子医科大学病院に勤務。H24 年4 月より代々木の森診療所院長。医学博士。

國吉 淨子 （くによし・きよこ）

メンタルケア協議会理事／元都立中部総合精神保健福祉センター／S52 ～東京都勤務。松沢病院。多摩総合、中部総合精神保健福祉センターなど。

幸田 実 （こうだ・みのる）

東京ダルク・ダルクホーム施設長／ダルクは薬物依存症者に共同生活の場を提供し、薬物を使わない生き方のプログラムを実践することによって、回復を支援する。回復していくための場、時間、回復者モデルを提供し、ナルコティクス　アノニマス（NA）の12ステップに基づいたプログラムによって新しい生き方の方向付けをし、各地の自助グループにつなげていく。

NPO法人白浜レスキューネットワーク

自殺企図者の救済（電話相談、面談、保護）、生活自立支援、自殺予防策など多岐にわたる活動を行っている。自殺企図者の救済は、ほとんどの関わりが電話から始まり、相談電話件数は年間1000件以上あり、保護件数も年間30件を超える。保護した方々とは共同生活を通して問題解決（自己破産や就職活動、心身の回復）と自立を支援している。また、人が自殺に至らない社会づくり、人づくりを目指して、様々なボランティア活動にも積極的に参加。

末松 渉 （すえまつ・わたる）

東京いのちの電話研修委員長／東京都スクールカウンセラー／国際交流分析協会公認交流分析家・準教授資格（心理療法部門）／清泉女子大学非常勤講師／臨床心理士。一般企業勤務後、東京都立高校教諭、東京いのちの電話で訓練ディレクター・事務局長として活動後、大学教員（専門分野：臨床心理学、コミュニティ心理学、心理療法）。現在は、私設研究所を開いて、心理面接、地域社会支援活動団体のスーパーバイザー・アドバイザー、地域社会支援（精神障害者の社会復帰プログラム）などに関わっている。

武田 さち子 （たけだ ・さちこ）

全国柔道事故被害者の会／アドバイザー／子どもの人権研究会会員／足立区いじめに関する調査委員会 委員（元）／長崎市学校問題外部調査委員会 委員（元）／世界子ども通信「プラッサ」編集員（元）／三多摩「学校・職場のいじめホットライン」実行委員（元：1997-2006年）／教育評論家。海外や日本の子どもたちの人権に関する草の根の活動を行う。ウェブサイト「日本の子どもたち」主宰。

寺田 悦子 （てらだ・えつこ）

NPO法人多摩在宅支援センター円(えん) 理事長／当法人は居宅介護サービス事業、共同生活援助事業、相談支援事業など「在宅での支援を必要とする高齢者・障がい者・傷病者等がその人らしい豊かで多様な生活ができるよう応援する」を理念に掲げ、多摩地域で各種事業を展開している。特に、精神障がい者へのニーズに応えているのが特徴である。居宅介護サービスとしては訪問看護ステーション円、訪問看護ステーション元(げん)。共同生活援助事業にはグループホーム櫻の杜ハウス、グループホームくぬぎの杜がある。相談支援事業には地域活動支援センター連(れん) がある。

内藤 武 （ないとう・たけし）

メンタルケア協議会理事／元立教大学学生相談所インテーカー／順天堂大学医学部卒業。精神科医として家族療法を中心に実践を重ね、1989 年東京・本郷に中村心理療法研究室を開設、現在に至る。現在日本家族研究・家族療法学会副会長、アジア家族療法アカデミーフェロー、米国家族療法アカデミー正会員。

永島 章子 （ながしま・あきこ）

メンタルケア協議会電話相談員

西松　能子 （にしまつ・よしこ）

あいクリニック神田理事長／あいクリニック神田分院院長／立正大学心理学部心理学研究科教授／大阪医科大学医学部卒業。公徳会佐藤病院精神科医長、日本医科大学附属千葉北総病院神経科部長、コーネル大学医学部ウェストチェスター部門客員教授を経て2003年9月あいクリニック神田を開設。2006年4月立正大学 心理学部 臨床心理学科 教授に就任。専門は女性のうつ病および身体表現性障害の治療。

西村 由紀 （にしむら・ゆき）

メンタルケア協議会理事／東京都精神科救急情報センター、東京夜間こころの電話相談、東京自殺相談ダイヤルの立ち上げと運営に携わる。精神保健福祉士。

羽藤 邦利 （はとう・くにとし）

メンタルケア協議会理事長／S42 京大医学部卒。富士病院、東京都立松沢病院を経て、S58 代々木の森診療所開設。H2年1月より代々木の森診療所院長。H24年4月より同診療所理事長。専門：臨床精神医学一般。

公益社団法人 被害者支援都民センター

犯罪や交通事犯の被害者とその遺族に対して、精神的支援その他各種支援活動を行うとともに社会全体の被害者支援意識の高揚を図り、被害者等の被害の軽減及び 回復に資することを目的として設立された法人で、平成１４年５月２４日、日本で初めて東京都公安委員会から「犯罪被害者等早期援助団体」の指定を受け、さらに、平成２２年８月２７日、東京都知事から「公益社団法人」の認定を受けた。

北條 彩 （ほうじょう・あや）

メンタルケア協議会理事／成増厚生病院／虎の門病院、都立多摩総合医療センターを経て現職。保健所の事例検討会のスーパーバイズ、母子保健における相談業務、都立高校の専門医派遣事業など行っている。

みなと保健所

港区の自殺対策は、みなと保健所健康推進課地域保健係が担っている。平成２６年９月に「港区自殺対策基本計画」を策定し、総合的な自殺対策推進事業を展開。その一環として平成２７年８月に港区民で自殺未遂をした人やその家族に対して寄り添い型の支援を行う「港区いのちのサポート相談」を開始した。その他「自死遺族のつどい」や「港区こころの健康講演会・総合相談会」などを開催している。

森野　嘉郎 （もりの・よしろう）

メンタルケア協議会理事／日本いのちの電話連盟常務理事・事務局長／東京パーソナル法律事務所所長／弁護士。日本での「いのちの電話」の活動は、ドイツ人宣教師ルツ・ヘットカンプ女史を中心として準備され、1971年10月日本で初めてボランティア相談員による電話相談が東京で開始された。1977年、「日本いのちの電話連盟」として組織化し、2016年現在、連盟加盟センターは49センター、分室を含め電話相談を実施している都市は約60ヶ所、活動相談員約6500名と組織を拡充を続けている。＊2015年相談件数　704,904件